注文住宅の予算はどう決める？必要となる費用から予算の決め方まで

「注文住宅を建てる」と決めたものの、予算の決め方が分からずに、悩む方は多くいます。「何にどの程度の費用が必要か」「注文住宅の適切な予算はどのように決めれば良いか」などの疑問を抱えて、マイホームの購入に踏み切れない方もいるでしょう。

そこで今回は、注文住宅をこれから建てる人のために、予算の決め方とポイントを解説します。注文住宅の適切な予算を年収別にシミュレーションした結果も紹介するため、マイホーム購入に向けた資金計画を立てる際の参考としてください。

• 1.【項目別】注文住宅に必要となる費用内訳
• 1-1.土地購入時にかかる費用
• 1-2.住宅建築時にかかる費用
• 2.注文住宅の予算の決め方・ポイント
• 2-1.年収から考える住宅ローンの目安
• 3.【年収別】注文住宅の適切な予算
• 3-1.年収500万円未満
• 3-2.年収500万～800万円
• 3-3.年収800万～1,000万円
• 3-4.年収1,000万円
• まとめ

1.【項目別】注文住宅に必要となる費用内訳

国土交通省の発表した「令和2年度住宅市場動向調査」のデータによると、注文住宅を建てるためにかかった費用の平均は3,168万円（※土地購入資金を除く）です。

（出典：国土交通省「令和２年度 住宅市場動向調査報告書」）

注文住宅に必要となる費用は主に、土地購入時にかかる費用・住宅建築時にかかる費用に分類されます。それぞれの費用の内訳を正しく把握し、余裕を持った資金計画を立ててください。

1-1.土地購入時にかかる費用

土地の購入時にかかる費用は、土地代と諸費用に分類できます。土地にかかる諸費用は、6％から10％程度が相場です。ただし、購入する土地の状態や住宅ローンの組み方によってはより多くの費用を要するケースもあるため、注意しましょう。

なお、土地代には消費税がかかりません。土地売買契約書に記載された土地代そのものから手付金を差し引いた金額を、購入時に支払います。

諸費用については、注文住宅の「諸費用」とは？必要な費用項目とそれぞれの相場の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

1-2.住宅建築時にかかる費用

住宅建築時にかかる費用は、本体工事費用・付帯工事費用・諸費用に分類できます。住宅建築の見積もり時によく見る「坪単価」には一般的に、付帯工事費用や諸費用が含まれないため、気をつけてください。

諸費用は現金で支払うことが多いため、住宅建築時にかかる費用の合計の10％程度とやや多めの金額を見込み、十分な資金を用意しましょう。

諸費用については、注文住宅の「諸費用」とは？必要な費用項目とそれぞれの相場の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

2.注文住宅の予算の決め方・ポイント

注文住宅の購入費用は、自己資金（頭金）と住宅ローンによって、まかなうことが一般的です。そのため、注文住宅の総予算は、下記の式を利用して計算することができます。

自己資金（頭金）は、預貯金の総額から当面の教育費や生活費、予備費などを差し引き、余裕を持った金額に決めてください。予備費とは、病気やケガ、失業などに備えとして蓄えておく預貯金です。預貯金のすべてを自己資金に回してしまうと、万が一の事態に対応することが難しく、生活が立ち行かなくなる恐れがあります。子どもの教育プランなどに影響を及ぼすリスクもあるため、余裕を持った金額を考えてください。

住宅ローン借入額は、年収から逆算して求めることが可能です。ここからは、年収から考える住宅ローン借入額の目安について、わかりやすく解説します。

2-1.年収から考える住宅ローンの目安

無理なく返済できる住宅ローン借入額の目安は、一般的に返済比率20～25％におさまる程度と言われます。返済比率とは、「年収のうち何割を住宅ローンの返済額が占めるか」を示す数字です。契約する金利プランによって異なりますが、年収・返済比率別の住宅ローン借入額の目安は、下記の表のとおりです。 固定金利と変動金利の場合を想定した目安ですので、ぜひ参考にしてください。

【固定金利】の場合

※返済期間35年・金利1.360％・元利均等返済・ボーナス返済なしの条件にて試算。（10万円未満は切り捨て）
※金利1.360％は、2021年5月時点におけるフラット35（融資率9割以下）の最多金利。
（出典：フラット35「金利情報」）

【変動金利】の場合

※返済期間35年・金利0.800％・元利均等返済・ボーナス返済なしの条件にて試算。（10万円未満は切り捨て）

固定金利に比べ変動金利は低い金利で設定されているため、借入可能額が増えるといった魅力があります。しかし、金利上昇によって毎月の返済額が増えてしまうリスクを想定しておきましょう。

多くの金融機関は、「年収400万円以上の場合は返済比率35％以下まで」など、無理なく返済できる借入額を超える水準に、審査基準を設定します。しかし、「金融機関の審査に通る」という理由で借入額を増やすことは避け、自分自身が無理なく返済できる水準に留めることがおすすめです。

3.【年収別】注文住宅の適切な予算

最後に、年収別の注文住宅の適切な予算をシミュレーションします。

なお、下記に示す金額は、ひとつの目安に過ぎません。実際に注文住宅を建てる際には、自己資金の金額や住宅ローンの組み方などを考慮し、自分自身にとって無理のない予算を決めてください。

3-1.年収500万円未満

年収400万円の方が無理なく支払いできる住宅ローンの毎月返済額は、「400万円×20％〜25％÷12」で、約6.7万〜8.3万円です。返済期間35年・金利1.360％・元利均等返済の条件で住宅ローンを組む場合の借入可能額の目安は、2,230万〜2,770万円（10万円未満は切り捨て）と計算できます。

また、用意できる自己資金額によっても異なります。100万円の自己資金を用意できる場合の注文住宅の適正予算は、2,330万〜2,870万円です。500万円の自己資金を用意できる場合の適正予算は、2,730万〜3,270万円と計算できます。

3-2.年収500万～800万円

年収500万円の人が無理なく返済できる住宅ローン借入額は、2,780万〜3,470万円です。自己資金500万円用意できる場合の注文住宅の適正予算は3,280万〜3,970万円で、1,000万円用意できる場合は3,780万〜4,470万円と計算されます。

年収600万円の人が無理なく返済できる住宅ローンの毎月返済額は、「600万円×20％〜25％÷12」で、約10万〜12.5万円です。住宅ローンの借入可能額の目安は、3,340万〜4,175万円と計算されます。自己資金を500万円用意できる場合の注文住宅の適正予算は、3,940万〜4,675万円程度です。

3-3.年収800万～1,000万円

年収800万円の人が無理なく返済できる住宅ローン借入額は、4,450万〜5,560万円です。自己資金を500万円用意できる場合は4,950万〜6,060万円、1,000万円用意できる場合は5,450万〜6,560万円が、注文住宅の適正予算と言えます。

年収900万円の人の場合は、「900万円×20％〜25％÷12」で、住宅ローンの毎月返済額を約15万〜18.8万円までに抑えれば、無理なく返済可能です。返済期間35年・金利1.360％・元利均等返済の条件で住宅ローンを組むとすると、借入可能額は、5,010万〜6,270万円と計算できます。

自己資金を500万円用意できる場合の注文住宅適正予算は、5,510万〜6,770万円です。1,000万円用意できる場合の注文住宅適正予算は、6,010万〜7,270万円と計算できます。

3-4.年収1,000万円

年収1,000万円の人が無理なく返済できる住宅ローン借入額は、5,560万〜6,950万円です。

500万円の自己資金を用意できる場合は6,050万〜7,450万円、1,000万円用意できる場合は6,560万〜7,950万円が、注文住宅の適正予算と計算できます。

このように、無理なく返済できる住宅ローンの目安は、年収だけでなく自己資金によって大きく異なることが特徴です。自己資金を多く出せば、より高額な注文住宅を検討できます。しかし、注文住宅を建築した後の生活を踏まえなければいけません。自己資金は無理のない金額に留めておきましょう。

まとめ

注文住宅の予算は、自己資金と返済可能な住宅ローン借入額の合計で把握できます。自己資金は注文住宅を建築した後の生活を考慮し、無理のない金額に留めることが大切です。住宅ローン借入額は、年収と返済比率をもとに無理なく返済可能な金額を求めてください。

注文住宅は間取りや設備の自由度が高いからこそ、予算の目安をあらかじめ決めて、自分自身にとって無理のない取得計画を立てることが大切です。ここまで紹介した内容を参考に注文住宅の予算を決めて、素敵なマイホームを建てましょう。