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2022/4/21

コラム

在来工法の耐震性は?木造住宅を建てる前に確認すべき3つのポイント

在来工法の耐震性は?木造住宅を建てる前に確認すべき3つのポイント

マイホームを購入する際には、住宅の性能や設備・間取りなどと併せて、住宅の工法に注目することも重要です。日本の伝統工法を活かした「在来工法」は一般住宅で広く採用されているため、住宅を建てる際の有力な候補となり得ます。しかし、「耐震性が低い」というイメージから、不安に感じている人も少なくないのではないでしょうか。

当記事では、在来工法の特徴をふまえた上で、在来工法の耐震性について解説します。在来工法の耐震基準を変えた法改正のポイントや、木造住宅を建てる際のチェックポイントも併せて確認し、安心して住宅を建てられるよう正しい知識を身につけましょう。

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1.そもそも在来工法とは?

そもそも在来工法とは?

「在来工法」とは、「在来組軸工法(在来)」や「木造軸組工法(木軸)」とも呼ばれる建築方法であり、日本の伝統工法を発展させ、現代の住宅に適応させた建築工法です。

在来工法では、基礎の上に土台を乗せ、その上に木材の柱と梁(はり)の基本的な骨組みを作ります。さらに、「筋交い」とよばれる材木を柱と柱の間に斜めに入れることにより、骨組みの強度を高めています。

一般住宅の建築工法はいくつかありますが、現代の日本では「在来工法」と「ツーバイフォー(2×4)工法」の2つの方法が主流となっています。それでは、この2つの工法にはどのような特徴があるのでしょうか。ここでは、在来工法とツーバイフォー工法の違いについて確認しましょう。

在来工法とは?ツーバイフォー工法との違いやメリット・デメリット

1-1.ツーバイフォー工法と比較した在来工法の主な特徴

「ツーバイフォー(2×4)工法」とは、規定のサイズ(2インチ×4インチ)の木材で枠組みを作成し、パネルを貼り合わせることによって住宅の骨組みを作る方法です。ツーバイフォー工法では、壁・天井・床の6面で組み立てた箱を基本として、窓やドアを作るなど構造を整えながら住宅を建てていきます。

■「在来工法」「ツーバイフォー工法」の特徴

在来工法 ツーバイフォー工法
・間取りの自由度が高い
・リフォームやリノベーションをしやすい。
・ノウハウをもった施工会社が多い。
・工期が短い
・コストを抑えやすい
・気密性や断熱性に優れている

このように、在来工法にもツーバイフォー工法にも優れた点があり、どちらの工法で建てると良いかは一概に言えません。それぞれの工法の特徴をふまえた上で、マイホームの工法を選ぶようにしましょう。

2.「在来工法=耐震性が低い」は間違っている?

マイホームの建築を検討している人の中には、「在来工法は耐震性が低い」という風説を耳にしたことがある人もいるのではないでしょうか。この理由の1つとして、1995年1月に発生した阪神淡路大震災による住宅被害が挙げられます。阪神淡路大震災では、在来工法で建てられた住宅が多数倒壊してしまいました。

しかし、すべての住宅が在来工法であることが原因で倒壊したわけではありません。阪神淡路大震災で倒壊した多くの住宅は、古い住宅や耐震基準をクリアしていない住宅でした。在来工法の住宅であっても、平成以降に建築された住宅では、大きな被害はほとんど発生しなかったと言われています。

阪神淡路大震災を機に、2000年には建築基準法の見直しが行われました。この改正により、在来工法の性能基準についての見直しも行われたため、現在の在来工法で建築された住宅では耐震性も向上しています。

なお、阪神淡路大震災において、「ツーバイフォー工法の住宅では半壊・全壊がなかった」と表現されることもあります。当時はツーバイフォー工法の国内での歴史が浅かったため、やや誇張されているケースもあることに注意しましょう。

現在では、在来工法もツーバイフォー工法も、構造の強度に大きな違いはありません。古い価値観で判断せず、「どのような住宅を建築したいか」を軸に、希望に沿ったマイホーム作りを考えましょう。

3.在来工法の耐震基準を変えた法改正の主な3つのポイント

在来工法の耐震基準を変えた法改正の主な3つのポイント

建築基準法は大きな地震を経験するたびに改正され、耐震基準も大幅に変更されています。特に、2000年の建築基準法では「震度5程度の揺れでも倒壊しない」から「震度6〜7程度でも倒壊しない」と厳格化されるなど、在来工法の建築基準が大きく変更されました。

ここでは、2000年に行われた建築基準法の改正において、在来工法の耐震基準を変えたポイントを3つ紹介します。改正のポイントを把握し、在来工法の耐震性に関する理解を深めましょう。

3-1.耐力壁の配置

在来工法における基本構造は「柱と梁(はり)」です。筋交いを入れて補強はするものの、ツーバイフォー工法と比べると、水平方向に加わる力(横揺れなど)に対して弱いというデメリットがありました。

この弱点を補うために、2000年の建築基準法改正によって「耐力壁」を一定量以上用いることが義務付けられました。「耐力壁」とは、建物に対して水平方向に加わる力に対して強度を上げるための構造です。建物全体にバランスよく耐力壁が配置されることにより、地震に強い在来工法の住宅を実現できるようになっています。

3-2.地盤調査の義務付け

2000年の建築基準法改正により、地盤調査を行うことが義務付けられるようになりました。地盤調査を実施することにより、その土地が建築予定の住宅の重みに耐えられる地盤をもっているかどうかを判断できます。

地盤調査は専門家に依頼する必要があり、調査費用も発生します。必要以上のコストが発生しないようにするためにも、安全性の高い土地を探し、住宅を建てる土地の候補を絞っておきましょう。

3-3.金物の種類指定

従来の建築基準では、地震によって柱が住宅の基礎から外れてしまうケースも多く存在していました。このような現象を防ぐため、2000年の建築基準法改正では、柱や梁(はり)などの固定箇所に使用する金物の種類や、固定箇所・範囲などの基準が厳格化されました。

新しい基準をクリアした金物を用いることで、建物がしっかりと固定されるようになり、強度も一層高まりました。現在では、在来工法もツーバイフォー工法と同程度の耐震性があると考えて良いでしょう。

4.木造住宅を建てる前にチェックしておくべき3つのポイント

木造住宅を建てる前にチェックしておくべき3つのポイント

日本は地震が多い国であるため、耐震性を重視したマイホーム作りを考えている人も多いでしょう。耐震性の高い木造住宅を建てたい場合には、木造住宅の耐震性を決める3つのポイントを押さえることが大切です。

ここでは、耐震性の高い木造住宅を検討する際にチェックすべき3つのポイントについて解説します。ポイントを押さえてマイホームを建築し、自分や家族が安心して暮らせる住まいを作りましょう。

4-1.耐震等級の標準

「耐震等級」とは、住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)で定められた、地震に対する強度を示す等級を指します。

■耐震等級

等級 概要
等級1 ・建築基準法で定められた地震に耐えられる程度の耐震性
等級2 ・等級1の1.25倍の耐震強度
・学校や病院など避難場所に指定される施設と同程度の耐震性
等級3 ・等級1の1.5倍の耐震強度
・消防署や警察署など被災時の重要拠点となる施設と同程度の耐震性

より高い耐震性をもつ住宅を建てたい場合は、「耐震等級3」を標準としている施工会社を選ぶことがおすすめです。

4-2.地盤の強度

建物自体の耐震性能だけでなく、土地の地盤の強度を事前に把握しておくことも重要です。専門家に依頼する地盤調査は有料であるため、住宅を建てる土地の候補を事前にある程度絞っておきましょう。

土地の候補を検討する際には、国土交通省や各自治体が公開している「ハザードマップ」が参考になります。地盤の強さだけでなく、津波や水害、土砂災害など他の災害に関するハザードマップも併せて確認しておきましょう。

4-3.信頼できる施工会社

在来工法の場合、施工会社によって住宅の品質が大きく左右されるため、信頼できる施工会社を探すことが非常に重要なポイントです。大手のハウスメーカーや地域に密着した工務店・設計事務所など、十分に時間をかけて広く情報を収集し、信頼できる施工会社を見つけましょう。

広島建設では、高品質かつ高耐久な住宅を在来工法で施工してきた実績があります。在来工法で耐震性の高い住宅を建てたい人は、ぜひ広島建設にご相談ください。

まとめ

柱と梁(はり)を基本構造とする在来工法は、間取りの自由度が高く、リフォームも比較的容易であることから、現代でも人気で実績のある建築工法です。「耐震性が低い」というイメージをもつ人もいますが、2000年の建築基準法改正により、耐震基準が厳格化されています。現在ではツーバイフォー工法と変わらない強度があると考えて良いでしょう。

耐震性の高い木造住宅を建てるためには、「施工会社が採用する耐震等級の標準」や「地盤の強度」を確認するとともに、信頼できる施工会社を選ぶことが大切です。施工会社を検討する際には、在来工法で高品質・高耐久の住宅を数多く手がけてきた実績をもつ広島建設をぜひご検討ください。

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